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「ビジネスメール実態調査2019」発表

一般社団法人日本ビジネスメール協会(代表理事:平野友朗、所在地:東京都千代田区)は、2019年5月31日(金曜)に、仕事におけるメールの利用状況と実態を調査した「ビジネスメール実態調査2019」を発表いたします。ビジネスメール実態調査は、仕事で使うメールの利用実態を明らかにすることを目的として、仕事でメールを使っている人を対象に、2007年から13年連続で行なっている日本で唯一のビジネスメールに関する継続した調査です。仕事でどのようにメールが利用され、どのような課題があるのか、ビジネスパーソンが直面しているメールコミュニケーションの現状について調査を行いました。

 

「ビジネスメール実態調査2019」発表

https://businessmail.or.jp/research/2019-result/

 

【ビジネスメール実態調査2019の総評】

■仕事で使っている主なコミュニケーション手段の第1位は「メール」(97.46%)

■スマートフォン(iPhoneなど)の利用が5割を超える

■1日平均は送信「11.59通」、受信「38.07通」

・「部長クラス」の送受信数が最多

・残業が多いと感じている人は、感じていない人よりも送受信数が多い

■75.54%の人が1日(24時間)以内に返信がこないと遅いと感じる

■メールを1通書くのにかかる平均時間は「5分」(33.81%)が最多

・全体の平均時間は5分27秒

■7割を超える人が自分のメールに不安を抱いている

■最多の不安は「正しく伝わるか」(68.06%)

・ビジネススキル全般の底上げが不安解消には不可欠

■自分がした失敗の第1位は「添付ファイルの付け忘れ」(45.45%)

・半数の人が失敗を指摘されていない

■見付けた失敗の第1位は「誤字や脱字」(48.35%)

■3割を超える人が仕事でメールを受け取り、不快に感じたことがある

・不快に感じた内容の第1位は「必要な情報が足りない」(38.39%)

■8割近い人が相手のメールを上手いと感じることがある

・ビジネスメールが上手いと感じた内容の第1位は「文章が簡潔で分かりやすい」(76.31%)

■9割の人が会社でビジネスメールの社員研修を受けていない

 

【調査の概要】

調査目的:仕事におけるメールの利用実態と課題を把握

調査対象:仕事でメールを使っている人

調査期間:2019年3月27日(水曜)から2019年4月26日(金曜)

調査方法:インターネット回答方式

調査実施機関:株式会社アイ・コミュニケーション

有効回答数:3,499

 

【調査項目】

Q1:仕事で使っている主なコミュニケーション手段

Q2:仕事でメールの送受信に利用している主な機器

Q3:仕事で利用しているメールソフト

Q4:仕事でメールの送受信に使用している形式

Q5:仕事で1日に送受信しているメールの平均通数

Q6:仕事のメールを確認する頻度

Q7:メールのデスクトップ通知をONにしているか

Q8:いつまでに返信がこないと遅いと感じるか

Q9:メールの返信が遅れてしまうこと

Q10:返信が遅れてしまう理由

Q11:メールを1通読むのにかかる平均時間

Q12:メールを1通書くのにかかる平均時間

Q13:メールにファイルを添付して送ること

Q14:パスワードをかけたファイルとパスワードを一緒に送ったこと

Q15:ファイルが添付されたメールを受け取ること

Q16:受け取る添付ファイルの「容量が大きい」と不快に感じること

Q17:「容量が大きい」と不快に感じるのは何MB以上か

Q18:自分のメールに不安を抱くこと

Q19:不安の内容

Q20:過去一年間に仕事でメールの失敗をしたこと

Q21:自分がした失敗の内容

Q22:自分の失敗を指摘されたこと

Q23:過去一年間に仕事でメールを受け取り、失敗を見付けたこと

Q24:見付けた失敗の内容

Q25:相手の失敗を指摘したこと

Q26:過去一年間に仕事でメールを受け取り、不快に感じたこと

Q27:不快に感じた内容

Q28:不快感を相手に指摘したこと

Q29:相手のビジネスメールの上手さを感じること

Q30:ビジネスメールが上手いと感じた内容

Q31:仕事で英文メールを書くこと

Q32:会社でビジネスメールの社員研修

Q33:残業が多いと感じることはあるか 

 

※全調査項目の調査結果についてはお問い合わせください

 

【一般社団法人日本ビジネスメール協会について】

一般社団法人日本ビジネスメール協会(代表理事:平野友朗、所在地:東京都千代田区)は、日本で唯一のビジネスメール教育専門の団体です。ビジネスメールを中心としたコミュニケーションや業務推進における、さまざまな課題に取り組み、講演や研修、コンサルティングなどを通じてビジネスメール教育を提供しております。ビジネスメールの教育に特化した豊富な実績と経験を活かし、官公庁や企業、団体、学校などに対して最適なサービスを提供しています。独自に開発したビジネスメールの専門プログラムと、ビジネスメールを使った実務および講演の経験豊富な講師陣を有し、多様なニーズに柔軟に対応いたします。メールを中心としたコミュニケーションの改善による、生産性向上、業務改善の実現をサポートいたします。

 

・一般社団法人日本ビジネスメール協会

https://businessmail.or.jp/

※ビジネスメールの各種セミナー開催中

 

・ビジネスメールの教科書

https://business-mail.jp/

※さまざまな場面で使える文例・テンプレートを無料公開

 

[代表者]代表理事 平野友朗

[設立]2013年9月20日

[事業概要]ビジネスメール教育者の育成、ビジネスメール教育者の認定

[所在地]〒101-0052 東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階

[URL]https://businessmail.or.jp/

[調査実施機関]株式会社アイ・コミュニケーション( http://www.sc-p.jp/

※本調査結果を引用する場合は必ず出典を明記してください

※本調査結果を引用、利用される場合は事前にお問い合わせください

※「ビジネスメール」と「ビジネスメールコミュニケーション」は株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です

 

【本件に関するお問い合わせ先】

一般社団法人日本ビジネスメール協会

[電話]03-5577-3210

[FAX]03-5577-3238

[E-mail]info@businessmail.or.jp